エネチェンジ、米WiTricityと協業で日本国内のEVワイヤレス充電普及を推進

エネチェンジは、日本全国でEV充電サービス「EV充電エネチェンジ（※1）」を展開している脱炭素テック企業。累計受注台数は6,482台（※2）の実績があり、2027年までに最大300億円を投じて、国内で3万台のEV普通充電器を設置することを目標に掲げている。

同社は、ジャパン・エナジー・ファンド（JEF）が運営する脱炭素テックファンドを通じて、2022年7月にシーメンスAG、未来アセットキャピタルとともに、WiTricityに出資。今回の発表で、WiTricityの充電技術の既存および新規設備での実証実験を支援し、自動車のワイヤレス電動化を共に推進していく意向を表明した。

WiTricityのワイヤレス充電技術は、地上に設置された充電パッドから、EVの下側に取り付けられた受信コイルに無線で電力を送信するため、充電ケーブルは必要ない。独自の磁気共鳴技術である2つの共鳴器の磁界共鳴方式により、高効率な電力転送を可能にしているほか、独自のチューニング技術により、幅広い条件下における効率的な充電環境を実現している。

充電パッドは、住宅や車道、立体駐車場用などの地上設置型と、駐車場や縁石の塗装に埋め込む地中設置型の2種類。 WiTricityの充電パッドは平らで共鳴範囲が広いため、あらゆる車両に対して安定して充電できる柔軟性を備えている。充電位置の許容範囲があるため、EVユーザーは充電する際に車両の位置を完全に合わせる必要はない。

エネチェンジ代表取締役社長・城口洋平氏は「EV充電における次のステップであるワイヤレス充電技術に今から取り組みを始めることで、エネチェンジのEV充電サービス事業の未来に向けて準備を進めていく」とコメントしている。

※1：導入や運用の手間を最小限に電気自動車向けの充電設備が導入ができるオールインワンサービス
※2：エネチェンジ2023年12月期第2四半期決算説明資料より。受注情報は現地調査等の結果により変動する可能性がある。

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