ホンダとヤマハ発動機、電動二輪車のOEM供給に合意。「EM1 e：」「BENLY e：Ⅰ」をベースモデルに
本田技研工業（ホンダ）とヤマハ発動機は8月8日、ホンダの原付一種（※）の電動二輪車「EM1 e：（イーエムワン イー）」、「BENLY e：Ⅰ（ベンリィ イー ワン）」をベースとした日本市場向けモデルをヤマハへOEM供給することに合意したと発表した。
両社は原付一種市場において、強化される保安基準や排出ガス規制など法規制への対応や、電動化の推進など二輪車メーカーとして取り組むべき課題の解決に向け、2016年10月から協業に向けた業務提携についての検討を開始。主に「50cc原付スクーターのOEM供給」「次期50cc原付ビジネススクーターの共同開発・OEM供給」「原付一種クラスの電動二輪車普及に向けた協業」について検討を行い、2018年3月から50cc原付スクーターをヤマハへOEM供給をしている。
2019年4月に、両社に川崎重工業、スズキ加えた4社で、日本国内における電動二輪車の普及を目的とした「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム」を創設。電動二輪車普及の課題である、航続距離や充電時間への解決手法の一つとして、共通利用を目的とした交換式バッテリーとバッテリー交換システムの標準化検討を進め、2021年3月に標準化（共通仕様）に合意した。
これらの取り組みに続き、両社は、日本で個人の移動とビジネスに活用されている原付一種において、共通仕様に適合した交換式バッテリー「Honda Mobile Power Pack e：（モバイルパワーパック イー）」を動力用電源とするEM1 e：、BENLY e：Ⅰをベースとした車両のOEM供給に合意した。
今後、両社は原付一種クラスでの電動二輪車の普及に向け、商品ラインアップの充実をはじめ、課題となっている航続距離・充電時間・性能・コストといった解決に引き続き取り組み、カーボンニュートラル社会の実現を目指す。
※第一種原動機付自転車。道路運送車両法で定める、総排気量50cc以下のエンジン、または定格出力0.60kW以下の電動モーターを搭載する二輪以上の乗り物
